がんの診断は誰にとっても強い衝撃です
がんと診断されることは、誰にとっても衝撃的な出来事です。
患者さんの中には、「その瞬間頭が真っ白になってしまって、その後先生が何を話したのか全然覚えていない。どうやって自宅に帰ったのかもわからない」、「呆然として何が何だかわからない」と話される方もいます。
同時に、“一体これから、どうなってしまうんだろう”という、自分や家族の未来に対する漠然とした不安が、次々と頭の中をめぐります。
こみあげてくる感情が抑えられなくなり、涙を流してしまうこともあるかもしれません。
このような気持ちの動揺や涙は、ある意味では、がんという病気に向き合うための、こころと体の自然な反応なのです。
誰にでも起こることなので、無理に抑えこもうとするのはやめましょう。
家族や周りの人は、患者さんを見守りながら、患者さんが気持ちを打ち明けたときは、しっかり耳を傾けましょう。

その後のこころの動き
こころが落ち着いてくるまでの期間は人によって異なりますが、２～３週間くらいすると、少しずつ具体的なことを考えたり、気持ちが落ち着いてきます。これは、こころがすっかり落ち着きを取り戻したということではなく、まだ不安定ながら、その中でも少しずつ変化が出てくるということです。
この時期になると、周囲の人々の自分へのいたわりや、自分を必要としてくれる気持ちが少しずつ素直にこころの中にも入ってきます。

こころの専門家に相談する
ふとしたことでこみあげてくる不安や恐怖が抑えられなくなり、涙を流してしまうこともあるかもしれません。
こころや体の動揺がコントロールできず、思わず涙を流してしまうような日が何週間も続くときには、一度、こころの専門家（精神科医、心療内科医、心理療法士など）と話してみてはいかがでしょうか。
こころの専門家をいきなり訪ねるのは敷居が高いと感じたり、どこに行けば会えるかわからなかったりする時には、まずは、担当医や、『相談支援センター』『相談室』の相談員に相談してみるのもよいでしょう。
話をすることで、気持ちが軽くなったり、自分の中の強さに気づいたりすることもあります。
(更新日：2019年2月25日)

　

説明を受ける患者さんとご家族の心構え
診断の結果を聞くときというのは、患者さんもご家族もとても緊張しています。特にその前にがんの疑いがあるという話を聞いていると、さらにその不安と緊張は大きいと思います。
ここでは説明を受ける患者さんの側がどうしたらよいかについて、いくつかお話ししたいと思います。

1.　医師から病気や治療の説明を聞くときは、家族や親しい人に同席してもらいましょう
これは、心強さという面もありますが、医師の前ではほとんどの方が緊張します。特に診断結果や治療について聞くときは、内容によっては激しいショックや動揺が起こります。このようなときに、医師の説明のすべてを理解するというのは難しいものです。また、説明でよくわからないことがあっても、そのまま聞き流したり、説明が音としては耳に入ってくるのに後で思い返すと全く覚えていないということもあるからです。

2. メモをとるか、医師の許可を得て録音しましょう
病気や治療の説明を聞くときには、メモを用意し、重要だと思ったことなどをメモしましょう。
説明を聞きながらメモをとるのは自信がないということであれば、医師に申し出て、説明を録音してもよいでしょう。ただし内緒で録音するというのは、礼儀に反し、その医師との関係を損ねる原因にもなります。録音する場合は、必ず医師に断ってからにしましょう。
また、自分にその余裕がない場合には、同席する家族に要点をメモしてくれるように頼んでおきましょう。

3.　わからない言葉があれば、途中でも確認しましょう
医師はなるべく患者さんにわかりやすい言葉を用いるつもりではいるのですが、無意識に専門用語を使用していることがあります。わからない言葉や内容であったら、医師の説明の途中でも、どういう意味か聞きましょう。

4.　気持ちが落ち着いてから、同席した方と、理解したこと、わからなかったことを確認しあいましょう
たとえ、こころの準備をしていても、その場では緊張と動揺で質問する余裕はないかもしれません。
その場合は、自宅に戻ってもう一度同席した方と話をしながら、わからなかったことを確認し、次回の外来の時などに確認しましょう。ショックや動揺が強い場合は、少し気持ちが落ち着いてからでもかまいません。
(更新日：2019年2月25日)
　

治療を選択するとき、整理してみましょう
1.　なぜその治療が提示されたのか、　なぜその治療が必要なのか
担当医は、患者さんのがんの性質や進み具合、心臓、肺、腎臓などの重要臓器の状態、糖尿病や高血圧などの併存する病気があるかどうか（それらは現在コントロールされているか、どのような状況なのか）、その他全体の状況などを十分考慮した上で、治療法を説明します。治療を決める時には、現在の病気の状況、自分の体全体の状況を十分理解する必要があります。

2.　治療の効果
■ 治療の効果はどのくらい期待できるのか。
■ 治療の目標はどこにあるのか。

3.　治療の副作用、合併症など
■ 手術であれば、合併症、後遺症の起こる可能性はどうか。手術の危険性はどうか。
■ 薬物療法や放射線治療では、どのような副作用が、いつ頃起こり、どのくらいの期間続くのか。
■ 副作用に対して、どのような対応策があるのか。
■ 今後の日常生活にどのような影響が出ると考えられるのか。

4.　治療のスケジュール
■ 通院治療なのか、入院治療なのか。
■ どのようなスケジュールになるのか。
　◎手術の場合：およその入院期間、手術はいつ頃かなど
　◎放射線療法の場合：何回実施するのか。何週間くらいかかるのか。
　◎薬物療法（抗がん薬治療）の場合：全体のスケジュール
　　
5.　治療の費用
■ 保険適用なのか、保険適用外の自費診療になるのか。
■ どのくらいの費用がかかるのか。

6.　日常生活・社会生活とのかねあい
■ 仕事、家事・育児、趣味、スポーツ、結婚、性機能（卵巣や精巣などの性腺機能、子宮や精巣などの生殖臓器の喪失による生殖機能への影響）など、日常生活や社会生活の中で、治療により影響が出ると考えられることは何か。
■ 治療中に制限されること、できることとできないことは何か（食事や行動の制限など）。

7. 自分の大切にしていることへの影響
■ 治療により、自分のこれからの仕事、趣味、生き方などに影響があるかどうか。

8.　その他
■ 通院の際の交通手段：公共交通機関、自家用車（誰が運転するのか、薬物療法の治療によっては自分が運転して帰れない場合がある）
■ 交通費はどのくらいかかりそうか。
(更新日：2019年2月25日)
　

高額療養費制度とは
高額療養費制度は、保険診療の対象となる医療費について、1か月の自己負担を一定の金額におさえることができる制度です。
対象となるのは、公的医療保険が適用される医療費です。これには、病院や診療所の会計窓口で支払う保険診療の自己負担分のほか、処方せんをもらって調剤薬局で購入する薬の代金も含まれます。公的医療保険が適用されない費用（差額ベッド代、食事代、診断書等の書類作成費用など）は、この制度の対象とはなりませんのでご注意ください。

所得区分の『認定証』（限度額適用認定証など）
70歳未満の方、70歳以上で所得区分が現役並みIか現役並みIIの方、住民税非課税世帯の方で、高額の支払いが見込まれる治療（入院・外来）を予定する場合には、事前に所得区分の『認定証』を自分が加入している保険者（保険証に記載のある）に申請し、入手しておきましょう。
医療機関の窓口で『認定証』を提示することで、会計窓口での支払いが自己負担限度額までにとどめることができます。ただし、差額ベッド代や食事代は別途必要です。

申請の際には保険証のほか、印鑑等が必要になることもあるので、あらかじめ自分が加入している保険者に電話等で確認するようにしてください。


高額療養費制度の払い戻し
いったん、医療機関の会計窓口で支払い、後日保険者に申請して払い戻しを受ける場合、保険証に記載のある保険者に、必要書類を添えて申請します。必要書類は保険者によって異なりますので、お問い合わせください。
■ 注意点
◎保険者によっては、高額療養費制度に該当することの通知がない場合もある
◎医療機関にかかった翌月以降に申請する
◎支払い直後に申請をしていなくても、2年前までさかのぼって申請することができる
◎払い戻しには、治療を受けた月から、少なくとも3か月程度の期間がかかる
◎加入している保険の種類や地域によっては、払い戻しまでの当座の支払いを支援する貸付制度や委任払い制度を利用することができる

詳しくは、加入している保険証に記載してある保険者までお問い合わせください。

自己負担限度額の計算方法
以下で説明するのは患者さん個人の計算方法です。状況によっては世帯全体（この場合の"世帯"は、公的医療保険の被保険者とその被扶養者のことなので、ご注意下さい）で合算できる場合もありますので、保険証に記載のある保険者（各市区町村窓口、全国健康保険協会都道府県支部、健康保険組合など）までお問い合わせください。なお、金額は平成30年8月現在のものです。

年齢別に記載しましたので、該当の項をご覧ください。

70歳未満の方
その月の医療費の自己負担分について、医療機関ごとに、また外来と入院にわけて、それぞれ21,000円以上のものを合計します。合計したものが、ご自分の所得区分で『自己負担限度額』以上であれば、超えた部分について払い戻しを受けることができます。
所得区分の『認定証』を申請・提示することで、あらかじめ支払いを自己負担限度額までにすることができます。


70歳以上の方
その月の医療費（病院・診療所・歯科・調剤薬局の区別なく）の自己負担分すべてを合計します。
医療機関の会計窓口での支払いは、70歳以上で、所得区分が、一般、現役並み所得IIIの方が治療する場合は、窓口での支払いが自動的に自己負担限度額までになるため手続きは不要です。
所得区分が現役並みIか現役並みIIの方、住民税非課税世帯の方で、高額の支払いが見込まれる治療（入院・外来）を予定する場合には、事前に所得区分の『認定証』を自分が加入している保険者（保険証に記載のある）に申請し、入手しておきましょう。


高額医療・高額介護合算制度
世帯内で同一の医療保険の加入者の方について、1年間にかかった医療保険と介護保険の自己負担を合計して、基準額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。
同一世帯で医療と介護にかかった費用の負担を軽くできます。
合算の対象は1年間（8月1日～翌年7月31日まで）になります。

ただし、保険適用外の医療費や介護サービスなどは、高額医療・高額介護合算療養費の対象にはなりません。また、基準額は、世帯員の年齢構成や所得区分によって異なります。

詳しくは、医療保険の保険者、あるいは介護保険の窓口にお問い合わせ下さい。

(更新日：2022年10月25日)
　

セカンドオピニオンというのは、直訳すると『第２の意見』で、『症状や治療法について、現在の自分の担当医以外の医師の意見を聞き参考にすること』をいいます。
これは、
■ 診断や治療方法が自分にあっているか確かめたい
■ 他の治療方法がないか知りたい
などの場合に、ご自身が納得して治療を選択し受けるために、他の医師の意見も聞いてみるという方法です。

セカンドオピニオンを受けようか迷っているときは、まず担当医の治療の説明を十分理解できているのか、なぜセカンドオピニオンを受けようと思ったのか、もう一度自分自身に問いかけてみましょう。少なくとも、現段階では、あなたの病気の状況、体全体の状況を一番よく知っているのは、現在の担当医なので、わからないことがあればまず担当医に確認しましょう。もしかしたら、担当医に理解できていない点や疑問な点を確認することで、セカンドオピニオンを受けなくても、あなたの迷いや問題は解決するかもしれません。
現在、セカンドオピニオンを実施している病院は増えてはきていますが、まだ数も限られています。また、多くの医療機関では、セカンドオピニオンは予約をとって実施していますので、場合によっては、2～3週間待たなければいけない場合もあります。このことをあらかじめ承知しておきましょう。

セカンドオピニオンを受ける効果は
セカンドオピニオンを受ける効果は、次のようなことが考えられます。

■ 診断や治療の妥当性（適切性）を再確認することで、納得して治療を受けることができます。
■ 現在の担当医の提示する治療法以外の治療法の情報を得ることもあります。

セカンドオピニオンを受ける際に注意すること
セカンドオピニオンを受ける際には、担当医に「セカンドオピニオンを受けたい」とはっきりと申し出ることと、セカンドオピニオンは病院を移ることではなく、他の医師の意見を聞くことであることをよく理解することが大切です。
もし、セカンドオピニオンを受けた病院での治療方法を選択しようと決心したら、その旨を現在の担当医に伝え、改めてその病院を受診するようになります。最初から病院を移るつもりの場合は、セカンドオピニオンではなく、転院として担当医に申し出ることになります。
“言い出しにくいから内緒で”と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、何も情報がないまま他の病院に移ると、また一から検査をしなければいけません。時間もお金もかかりますし、もし過去にがんの治療をされたことがある場合、その情報がないというのは、患者さんの病気をよく理解するための大事な手がかりを失うことになります。
　

ご家族や周囲の方が気をつけること
がんの診断や再発・転移がわかったとき、患者さんは大きな衝撃を受けます。“頭が真っ白になる”という方もいらっしゃいます。あるいはショックの余り、誰とも口をきかず部屋に閉じこもってしまったり、始終ぼんやりしているように見えるときもあります。

ご家族や周囲の方も、担当医の病気や治療に関する説明内容を聞くと、患者さんと同じように衝撃を受けます。その一方で、ご家族や周囲の人は、患者さんの力になりたいと強く願っているのかもしれません。衝撃を受けている患者さんを見て、患者さんに代わって医療機関や治療法などの情報を探される場合があります。
けれども、がんと診断された直後や再発がわかった直後など、患者さん本人は、周囲からの声を冷静に聞き、判断するこころの準備ができていない場合がよくあります。

ご家族や周囲の方も、すぐには動かず、まず、患者さんの気持ちが少しずつ落ち着いてくるまでは、見守ってあげましょう。そして、患者さんの気持ちが、少しずつ落ち着いてきて担当医の説明内容を振り返ったり、病気の状況や治療のことなどに関する言葉を口にされるようになったら、そこから患者さんと一緒に考えましょう。

治療を受けるのは患者さんです。患者さんがどうしたいか、どのように考えているかをご家族でよく聴き、そのうえでご家族の気持ちもまた患者さんに伝え、どうしたらよいかよく話し合ってみましょう。

また、ご家族のこころも患者さんと同じようにショックを受け、つらいことに変わりはありません。そういう時は、患者さんと同様、すぐに動かず、自分のこころが少しずつ落ち着いてくる時間を待つことが大切です。

(更新日：2019年2月25日)
　

病気と向き合っているご家族
患者さんを中心にして考えると、ご家族は、患者さんを支える大切な存在です。
しかしご家族も、大切な人が病気になったことで、ショックを受けたり、心配ごとを抱えたりしています。病気と向き合っているのは患者さんだけでなく、ご家族も同じです。
近年、ご家族への支援の重要性について言われることが増えてきました。
患者さんとご家族は、支える人、支えられる人がいるのではなく、場面によって、支えたり、支えられたりして成り立っており、力を循環させることで、家族の力が増すように思います。

ご家族がもし、患者さんにも他の周囲の人へも何も言えないまま自分の気持ちを抑え、悩んだり、疲れたりしたとき、患者さんがかかっている医療機関の相談窓口に、相談してみてください。話すことで、自分の気持ちの整理ができ、気持ちが楽になります。
相談員は、お悩みの内容、状況に応じて、担当医、心の専門家に橋渡しをしたり、ご家族と患者さんが同席する場を設けたりして、ご家族をサポートします。

(更新日：2019年2月25日)
　

今できること、行わなければいけないことから整理していきましょう
がんと診断された時は、ショックや動揺と共にさまざまな思いが頭をよぎります。病気、今後の自分、家族のこと、仕事のこと、生活のことなど、いろいろなことが心配になり、不安になり、その一方で何からどのように手をつけたらよいのか、どのように解決したらよいのか、わからないことがあります。
ただ、先のことを悩んでいてもその時点になってみなければわかりません。特に、がんと診断され、動揺やショックが大きいときに考えることはどうしても悪い方へ悪い方へと傾きがちです。
まず、今できること、行わなければいけないことを一つひとつ片付けていきましょう。

1.　仕事を休む期間について
被雇用者の方は、まず就業規則を読んでおきましょう。休暇制度（種類や手続きなど）、時短勤務や在宅勤務などの勤務形態の種類の変更は可能か、傷病手当の手続きはどのようにするのかなど、読み直しておくと、いざ必要なときにもう一度就業規則で確認しやすくなります。
医師から、治療のスケジュール等の説明があれば、治療の間の休みをどうするか考えてみましょう。有給をとるか、病休とするか、休職するかなど治療内容、仕事を休む期間や仕事内容によっても異なってくると思います。仕事をどのくらい休まなければいけないかという目安を担当医に確認してみましょう。

2.　引き継ぎ
治療のスケジュール、仕事を休まなければいけないおよその期間と仕事を照らし合わせ、引き継がなければいけないことは、引き継ぐ相手にわかりやすいように説明したり、文書にまとめたりしてみましょう。

3.　誰にどこまで伝えるか
被雇用者であれば、会社の誰にどこまで自分の状況を説明するか、あらかじめ考えておきましょう。仕事を休む際の書類等事務手続きがあるので、どのような手続きがいるかは担当の方に確認するとよいでしょう。
同じ職場、部署の誰に伝えるかですが、いったん仕事を休んで今後復帰するときのことを考えても、できれば信頼できる上司や同僚にはある程度説明しておいたほうがよいかもしれません。

4.　困ったときには
仕事に関する悩みや迷いがある時には、『相談支援センター』や『医療相談室』にいるソーシャルワーカーに相談してみるとよいでしょう。ソーシャルワーカーは、就労や保険に関する様々な制度について専門的な知識を持っています。守秘義務があるため、あなたが話した内容が外にもれてしまうようなことは決してありません。
もしも職場に産業医や産業カウンセラーがいるのであれば、仕事の状況を理解したうえで病気の相談に乗ってくれる、よい相談相手になってくれると思います。