痛みや苦しみをやわらげる緩和ケア
がんには、今でも『不治の病』とか『苦しい』、『痛い』という社会的なイメージが大きく残っています。
けれども、現在では、体の苦痛だけではなく、こころのつらさ、社会的な問題によるつらさなどを含めて、総合的に、患者さんやそのご家族のつらさをやわらげるサポートが行われています。これは、『緩和ケア』（『緩和医療』も『緩和ケア』とほぼ同じ意味です）と呼ばれていますが、そのためのいろいろな薬や治療法（この治療法というのは、がんを治す治療ではなく、がんによるつらさをやわらげる治療法です）、そしてケアの方法が考えられ、またさまざまな専門の職種の人々が関わっています。緩和ケアで、体の痛みや不快感を取ったり、軽くしたりすることができます。
たとえば、がんが原因となる痛みをやわらげる治療の基本となるのが、『WHO方式がん疼痛治療法』です。WHO方式がん疼痛治療法は、一定時間ごとに痛みの強さに応じた薬を飲むことを基本とする治療法ですが、適切に実施すれば、8割から9割の患者さんで、がんの痛みを取ることができると言われています。
さらに、WHO方式がん疼痛治療法でやわらげることができない痛みや苦しみに対しても、様々な治療方法が工夫され、着実に成果を上げつつあります。
『緩和ケア』は、がんと診断された時から、いつでも受けることができます。たとえ病気が進んでも、体の痛みをやわらげることは可能です。

苦痛やつらさをやわらげるためには、我慢しないで、その苦痛やつらさを周囲にきちんと伝えることが大切です。患者さん自身も、緩和ケアのための大切なチームの一員です。周囲に伝えることで、あなたの周囲の人々は、あなたと一緒にその苦痛やつらさをやわらげるための方法を考えていくことができます。

緩和ケアにかかわる人々
緩和ケアでは、担当医や看護師だけではなく、こころの専門家（精神腫瘍科医、精神科医、臨床心理士、心理療法士など）、薬剤師、栄養士、リハビリの専門家（リハビリテーション医、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など）、ソーシャルワーカー、ボランティアなど様々な職種の人々が、チームとなって、患者さんやご家族の苦痛をやわらげるための治療やケアを行っていきます。

(更新日：2019年2月25日)
　

がんによる痛みをやわらげる方法
がんについては、これまで『不治の病』とされ、『苦しい』とか『痛い』といった社会的なイメージが長年にわたって作られてきました。
残念ながら、このイメージは今でも根強く残っているようです。また実際に、がんが進行していくと、多くの患者さんが痛みを感じるようになります。けれども、最近では、患者さんが感じているつらさを総合的にやわらげるサポートが行われるようになっています。このような総合的なサポートのことを、『緩和ケア』（『緩和医療』も『緩和ケア』とほぼ同じ意味です）と呼んでいます。
『緩和ケア』を受けると、薬をはじめとするいろいろな方法で、体の痛みや不快感を取ったり、軽くしたりすることができます。
がんが原因となる痛みをやわらげる治療の基本となるのが、『WHO方式がん疼痛治療法』です。WHO方式がん疼痛治療法は、一定時間ごとに痛みの強さに応じた薬を飲むことを基本とする治療法ですが、適切に実施すれば、8割から9割の患者さんで、がんの痛みを取ることができると言われています。
がんによって起こる痛みに対して、さまざまな薬が用いられるようになってきています。痛みをやわらげるお薬として代表的なものはモルヒネがあげられますが、モルヒネなどだけではなく、痛みの状態に応じて他の薬や方法が用いられます。また、モルヒネは今では手術後の痛みをやわらげたりする際にも使われています。モルヒネなどは痛みをやわらげる大切なお薬の一つであり、決められた量や時間をきちんと守れば、こわい薬ではありません。大切なのは、苦痛をやわらげるためにも、ご自分の痛いところ、つらいところをきちんと医師や看護師に伝えていくことです。
さらに、WHO方式がん疼痛治療法でやわらげることができない痛みに対しても、さまざまな治療方法が工夫され、着実に成果を上げつつあります。
『緩和ケア』は、診断の時から終末期まで、いつでも受けることができます。たとえ病気が進んでも、体の痛みをやわらげることは可能です。

つらさを周囲に伝えることが大切
身体的・精神的・社会的なさまざまななつらさは、このようにやわらげるための方法をとることができます。
ただ、つらさをやわらげるためには、我慢しないで、その苦痛やつらさを周囲にきちんと伝えることが大切です。患者さん自身も、緩和ケアのための大切なチームの一員です。周囲に伝えることで、あなたの周囲の人々は、あなたと一緒にその苦痛やつらさをやわらげるための方法を考えていくことができます。

(更新日：2019年2月25日)
　

過ごす場所
がんの進行状態や体の状況、がんの治療の効果と副作用の状況などによって、がんの治療を受けること自体が、あなたにとってダメージやマイナスとなり、あなたの生活の質を下げる場合があります。このようにがんの治療が困難になってきた時期には、緩和ケア（がんや治療に伴って起こるさまざまなつらさをやわらげる治療やケア）が主になってきます。この時期は、緩和ケアの専門の医師が担当医になったり、緩和ケア外来の看護師や緩和ケアに関する専門的な知識や技術を持つ看護師や薬剤師などが多職種のチームでかかわり、あなたのつらさをやわらげるための治療やケアを行います。
また、在宅で緩和ケアを受けることも可能です。その場合は、在宅医、訪問看護ステーションの訪問看護師、在宅医療にかかわる薬剤師や栄養士、リハビリの専門職、ケアマネージャー、介護士などが多職種のチームでかかわります。
つまり、治療やケアを受ける場所は、緩和ケア外来、緩和ケア病棟、在宅（自宅）などがあります。
年齢や基準を満たせば、介護保険も利用できます。在宅介護などに関して不安があれば、かかっている病院の相談室、ソーシャルワーカーなどに相談してみましょう。最近では、生活支援サービスも様々なところが提供しています。

在宅緩和ケアのための確認と体制作り
在宅緩和ケアを考えていく上で、重要なことが3つあります。
1．患者さん自身が在宅を望んでいるかどうか
2．ご家族全員が在宅で看取ることに納得しているか
3．安心してできるだけ苦痛なく過ごせるような環境を整えていくために、在宅医療サービスや在宅介護サービスなどを利用して体制を整えていく

患者さんの希望、ご家族の意思と納得が確認できたら、環境を整えていくための準備を始めましょう。
まず、今かかっている病院の担当医や看護師、あるいは相談窓口などで相談してみましょう。身近な医療者や相談窓口で相談することで、その患者さんの状況、ご家族のサポート体制、療養環境にあわせたサポート体制や環境整備を一緒に考えながら整えていくことができます。また地域の医療機関や訪問看護ステーションなどの情報を提供してくれるでしょう。麻薬処方ができ、在宅緩和ケアを行っている病院や診療所を希望する場合も、その旨を伝えて一緒に探してもらいましょう。
おかかりの医療機関に相談窓口がない場合は、お近くのがん診療連携拠点病院の相談支援センターで相談してみましょう。

在宅療養支援診療所の情報も参考になるでしょう。在宅療養支援診療所は、24時間体制で、患者さんやご家族からの連絡を受け、往診や訪問看護を提供できる仕組みを整えている診療所です。在宅療養支援診療所は、介護サービスを調整するケアマネジャー（介護支援専門員）との連携や、容体急変時に入院できる病院とも連携しています。
お住まいの近くの在宅療養支援診療所は、病院の相談窓口への問い合わせの他、インターネットで直接検索することもできます。

介護保険を活用してサービスを利用する時の手続き
介護保険を活用してサービスを利用するためには、市区町村に申請し、『介護（の予防）が必要』という認定を受ける必要があります。この認定のことを『要介護認定』といいます。要介護認定の申請手続きの概要は次の通りです。

○　申請窓口：　市区町村の介護保険担当窓口
○　申請者：　本人、家族のほか、居宅介護支援事業者等も申請を代行できます
○　持参するもの：　介護保険被保険者証、印鑑
注）本人が、40歳から64歳の場合は、健康保険被保険者証
○　介護保険要介護（要支援）認定申請書（市区町村の窓口やwebサイトから入手可能）
注）申請書類には、担当医の氏名、医療機関名、所在地、電話番号を記入することになるので、あらかじめ確認しておきましょう。

要介護認定を申請すると、申請者への市区町村の職員による訪問調査があります。病状にもよりますが、入院している場合は入院先を訪問してもらうこともできます。
訪問調査と並行して、担当医には、市区町村から意見書の作成が依頼されます。
要介護認定は、訪問調査の結果と担当医の意見書を合わせて検討し、決定されます。
認定結果は、申請から原則として30日以内に通知されます。

緊急を要する場合には、認定結果が出る前に、前倒しでサービスを受けることもできます。この場合、サービスの費用の全額をいったん自費で支払い、認定結果が出た後に領収書を市区町村に持参して、保険給付分の払い戻しを受ける手続きを行います。

介護保険を活用すると、ホームヘルパーによる食事、入浴、排泄等の介護をはじめ、自宅でさまざまなサービスを受けることができます。これらの居宅サービスの自己負担は、総費用の1割が原則です。
また、状況によっては、デイサービスを利用したり、介護老人保健施設等での入所サービスを受けたりすることもできます。これらのサービスでは、1割の自己負担のほか、食費や居住費の負担が別途必要になります。
サービスの利用に際しては、『居宅介護支援事業者』に所属するケアマネジャー（介護支援専門員）が状況に合ったサービス利用計画を立てます。地域の居宅介護支援事業者の一覧は市区町村の介護保険担当窓口等で確認できるほか、WAM NET（ワムネット）でも調べることができます。

介護保険を利用した在宅での療養生活に関して、具体的な希望や気になることがあれば、ケアマネジャーに相談してみましょう。
また、介護保険に関する詳しい情報や、その他の経済的な悩みなどについては、おかかりの病院の医療ソーシャルワーカーに相談してみるとよいでしょう。

介護・福祉用具に関して
福祉用具というのは、日常生活の自立や介護の手助けをする用具のことをいいます。福祉用具は、レンタルできるものや購入のものがあります。

たとえば、
◎　歩くのが難しい場合は、
　○　移動関連：自走式、介助式の車いすなど
　○　入浴関連：シャワーキャリー、車いす型シャワーチェア、バスリフトの利用など
　○　排泄関連：ポータブルトイレなど
◎　ベッドの上で過ごす時間が多い場合は
　○　移動関連：介助式、ティルト＆リクライニング機能付き車いすなど
　○　入浴関連：簡易式浴槽の利用など
　○　排泄関連：尿器・紙オムツなど

福祉用具を選ぶときには、
◎　必要な機能を満たしているか
　○　利用者にとって快適で使いやすい
　○　介護者が使いやすい
◎　部屋や家屋のスペースにあっているか
　○　福祉用具の大きさや使用方法
◎　使用方法は簡単か
などを検討します。

(更新日：2019年2月25日)